主人公は、万能ES細胞を捏造開発した韓国の黄禹錫にまさるとも劣らない、日本が誇る遺伝子工学の天才・井坂博である。この小説では、ヒト・ゲノムの完全解読の応用として、特定民族のみを弱体化あるいは殺傷できるという、ウィルス生物兵器の開発と使用がテーマになっている。すでに実際に使用されていることを暗示する、不気味なバイオ・テロ小説だ。
80年代から猛威をふるってきた韓国発の「ウリナラウィルス」は、徐々に力を弱め、日本人にも免疫がついてきたように思う。しかし最近は「姉歯ウィルス」という新種の歯周病ウィルスの登場で、日本各地のマンションの土台が揺らいでいる。さらに、これより少し前から流行している「鳥取インフルエンザ」も、体力の弱った自治体に容易に侵入する「転移性」の強いウィルスなので、油断は禁物である。
「鳥取インフルエンザ」は簡単にいうと以下のような特徴をもっている。
人権擁護法案ポータルBlog:「反対運動(鳥取)」(2005/12/25)
人権侵害救済条例は人権擁護法案をベースに、改悪とも言えるバージョンで、「被害者」じゃなくて「誰でも」告発できる点、県条例なのに「日本全国の人間」が取り締まり対象という、まさに「人権擁護法案」が成立したのと同じなのです。
西日本に蔓延する「無防備」状態につけ込んで、さらに悪いことに、もう1つ「男女共同参画条例」という「男女無差別ウィルス」が九州北部で広がり始めた。
福岡県人権救済条例に反対するBLOG:「明日、太宰府条例が委員会採決」(2005/12/8)
この条例は男女混合名簿はジェンダーフリーだからという認識で混合名簿を採用していない大宰府高校に対する勧告を出すことが可能になるわけで、外部団体の介入を正当化しかねません。
「男女混合」なんてのは、年末の合コンみたいなもので、別にいいじゃないか、と油断している方もおられるかもしれない。しかし感染している場所は、日本の免疫システムの最前線「大宰府」なのだ。
ウィキペディア:「大宰府」
大宰府(だざいふ)は、律令制度下において九州の筑前国に設置された、中央政府の出先機関。和名は「おほ みこともち の つかさ」。その想定範囲は、現在の太宰府市および筑紫野市に当たる。遺跡は国の特別史跡。<中略>
唐・新羅連合軍と対峙した白村江の戦い(663年)における敗北を契機として出先機関が現在地に移転し、周辺には敵の侵攻に備えた水城や大野城、基肄城などの城堡が築かれたとされる。649年(大化5年)には「筑紫大宰帥」の記述があるほか、天智天皇から天武天皇にかけての時期にはほかに「筑紫率」「筑紫総領」などが確認でき、中央から王族や貴族が派遣されていた事を示すと考えられている。機関としては、667年(天智天皇6年)に「筑紫都督府」があり、671年(同10年)に初めて「筑紫大宰府」が見える。
唐・新羅連合軍と対峙した白村江の戦い(663年)における敗北を契機として出先機関が現在地に移転し、周辺には敵の侵攻に備えた水城や大野城、基肄城などの城堡が築かれたとされる。649年(大化5年)には「筑紫大宰帥」の記述があるほか、天智天皇から天武天皇にかけての時期にはほかに「筑紫率」「筑紫総領」などが確認でき、中央から王族や貴族が派遣されていた事を示すと考えられている。機関としては、667年(天智天皇6年)に「筑紫都督府」があり、671年(同10年)に初めて「筑紫大宰府」が見える。
いってみれば、大宰府は外敵の侵入を水際で撃退する、日本の最大級のリンパ腺であり、免疫細胞をつくる骨髄なのである。この大宰府がすでに悪性ウィルスで陥落状態にあり、日本という国の免疫システムそのものが危機に晒されているのだ。
◆『同和利権の真相3』(宝島社文庫 2003/11) p333−334
福岡は戦前の部落解放運動組織、全国水平社(1922年創立)の拠点であり、戦後の解放運動の中心でもある。また、部落解放同盟中央本部委員長の職はこれまで6人が務めているが、そのうち3人、すなわち、初代・松本治一郎(在任期間55〜66年)、4代目・上杉佐一郎(同82〜96年)、6代目(現委員長)組坂繁之(98年〜)が、福岡県連出身だ。組坂現委員長はともかくとしても、松本、上杉両元委員長(いずれも故人)の解放同盟への影響力は、今も風化しておらず、歴代委員長のなかでも群を抜いていると言われる。<中略>
大阪、京都の場合、表向きは特別対策としての同和行政は終結したかたちをとりながら、一般行政のなかで事実上の同和特別扱いを継続している。これに対し、福岡県および県内自治体の多くは、今なお「同和対策」の看板をたかだかと掲げ続けたままなのである。同和対策事業特別措置法(同特法)が2002年3月で完全失効し、国の財政的裏付けがなくなったというのに、いまだに同和行政は終結することなく、独自財源で非常識な事業が続けられている。関西圏の同和行政がある種の「進化」を遂げながら腐敗の度を深めているのに対して、福岡ではプロトタイプ(原型)のままの不公正・乱脈同和行政が、今も保持されているのだ。
大阪、京都の場合、表向きは特別対策としての同和行政は終結したかたちをとりながら、一般行政のなかで事実上の同和特別扱いを継続している。これに対し、福岡県および県内自治体の多くは、今なお「同和対策」の看板をたかだかと掲げ続けたままなのである。同和対策事業特別措置法(同特法)が2002年3月で完全失効し、国の財政的裏付けがなくなったというのに、いまだに同和行政は終結することなく、独自財源で非常識な事業が続けられている。関西圏の同和行政がある種の「進化」を遂げながら腐敗の度を深めているのに対して、福岡ではプロトタイプ(原型)のままの不公正・乱脈同和行政が、今も保持されているのだ。
福岡のウィルスはプロトタイプ型である。さまざまな変種ウィルスに対応するためにも、まずはこの元祖「福岡ウィルス」をどうしても根絶しなければならないのだ。
◆ソース同上 p340
だが、筑紫野市、太宰府市をはじめ、筑紫地区に所属する各自治体は、全国の趨勢から完全に逸脱している。03年度の同和対策事業として、筑紫野市は7億3600万円、大宰府市は4億7000万円もの予算を組んでいるからだ。<中略>
老人医療費全額助成、乳幼児医療費全額助成、固定資産税減額、自動車運転技能取得訓練費といった個人給付事業がいまだに存在していることに驚かされる。私が取材の主なフィールドとしている京都市では、すでにもう何年も前に、市民の強い批判を浴びて廃止されてしまった事業である。
団体補助金もすさまじい。解放同盟およびその関連団体に対するものだけでも、約2600万円が支出されることになっている。01年度までは、これに加えて「支部長職奨励費助成金」すなわち「支部長手当」というべきものまで市が出していた(年間約90万円=1人あたり)。
老人医療費全額助成、乳幼児医療費全額助成、固定資産税減額、自動車運転技能取得訓練費といった個人給付事業がいまだに存在していることに驚かされる。私が取材の主なフィールドとしている京都市では、すでにもう何年も前に、市民の強い批判を浴びて廃止されてしまった事業である。
団体補助金もすさまじい。解放同盟およびその関連団体に対するものだけでも、約2600万円が支出されることになっている。01年度までは、これに加えて「支部長職奨励費助成金」すなわち「支部長手当」というべきものまで市が出していた(年間約90万円=1人あたり)。
◆ソース同上 p342
両市(=筑紫野市と太宰府市)の同和住宅の家賃の減額も、インフォーマルな同和特別扱いといってよいだろう。両市の同和住宅はここ数年で新築・建て替えがなされているため、設備(3DK)も充実し、設計もちょっとした高級マンション風のところがある。同和住宅は市営住宅であるにもかかわらず、「応能応益制度」(入居者の所得に応じて家賃をスライドさせる制度)が段階的にしか適用されていない。
太宰府市の場合、2000年度から傾斜的にこの制度を導入しているとはいうものの、「2004年度までに一般公営住宅の6割になるように地元と協議している。それ以降についてはその時点でまた地元と協議することになる」(市財政課)と言う。「地元」というのは、もちろん解放同盟のことである。同市財政課職員の説明によると、3DKの同和住宅家賃の最高額は、月収26万8000〜32万2000円の世帯で月3万円ということだ。<中略>
それにしても、月収32万あまりで新築3DK住宅の家賃が3万円とは、あまりにも安すぎる。しかし、この3万円もあくまでも表向きの話なのである。市関係者によると、家賃には補助制度があり、実際は、どんなに収入があろうと月7000円しか払っていないということだった。
太宰府市の場合、2000年度から傾斜的にこの制度を導入しているとはいうものの、「2004年度までに一般公営住宅の6割になるように地元と協議している。それ以降についてはその時点でまた地元と協議することになる」(市財政課)と言う。「地元」というのは、もちろん解放同盟のことである。同市財政課職員の説明によると、3DKの同和住宅家賃の最高額は、月収26万8000〜32万2000円の世帯で月3万円ということだ。<中略>
それにしても、月収32万あまりで新築3DK住宅の家賃が3万円とは、あまりにも安すぎる。しかし、この3万円もあくまでも表向きの話なのである。市関係者によると、家賃には補助制度があり、実際は、どんなに収入があろうと月7000円しか払っていないということだった。
現代の大宰府に、防人(さきもり)が不在になっている。すでに「乗っ取り協定」が結ばれ、無防備化しているからだ。
◆ソース同上 p344
33年間続いた同特法体制がまさに終結しようとしていた02年3月、共産党の大宰府市議・武藤哲志が、市議会でとんでもない「秘密文書」の存在を暴露した。79年6月26日に、大宰府町(当時)と部落解放同盟筑紫地区協議会との間で交わされた「確認書」である。行政が解放同盟地協と何を確認したのか。その主な項目を引用しよう。
一.大宰府町に部落差別は存在する。
一.大宰府における部落差別をつくり出した原因は、今日までの大宰府町の差別行政の結果であった。
一.部落差別は行政の責務であり、部落を解放する為のあらゆる事業については、赤字になってもとりくんでいく。
一.部落解放行政のとりくみについては、真の部落解放の為の運動を行なっている、部落解放同盟筑紫地区協議会を唯一の協議団体として協議し、とりくみを行なう。
一.同和予算や部落解放同盟について誤った認識をもっている町民に対し、啓発を行なうとりくみを積極的に実施していく。
一.大宰府町に部落差別は存在する。
一.大宰府における部落差別をつくり出した原因は、今日までの大宰府町の差別行政の結果であった。
一.部落差別は行政の責務であり、部落を解放する為のあらゆる事業については、赤字になってもとりくんでいく。
一.部落解放行政のとりくみについては、真の部落解放の為の運動を行なっている、部落解放同盟筑紫地区協議会を唯一の協議団体として協議し、とりくみを行なう。
一.同和予算や部落解放同盟について誤った認識をもっている町民に対し、啓発を行なうとりくみを積極的に実施していく。
同じ1979年の12月には、筑紫野市、春日市、大野城市、那珂川町(いずれも筑紫地区内)でも同様の「確認書」が交わされている。
各自治体に告ぐ!特権階級を温存する「確認書」をいますぐ廃棄せよ!
ネットの防人たちよ、このままでは日本が危ない!陥落した大宰府を解放すべく、大宰府「解放」同盟に結集せよ!
■関連:大宰府の村山弘行(議長)が、誰に抗議しているのかサッパリわからない意味不明の「抗議文」を大宰府市HP上に掲載し、ネット上の反「解放同盟」の記述を叩き潰すべく「コトバ狩り」を開始した。宣戦布告である。
太宰府市議会:「抗議文」
太宰府市議会は、人権を無視し、個人を誹謗・中傷する許されざる行為に対し、断固として抗議する。
太宰府市は人権都市とすることを宣言し、人権尊重意識の高揚に努めてきた。本市議会として、その願いを踏みにじる行為は断じて許せない。
直ちにそれらの行為を中止し、今後一切、人権を無視した行為がなされないよう強く求める。
平成17年12月20日
太宰府市議会議長 村 山 弘 行
太宰府市議会は、人権を無視し、個人を誹謗・中傷する許されざる行為に対し、断固として抗議する。
太宰府市は人権都市とすることを宣言し、人権尊重意識の高揚に努めてきた。本市議会として、その願いを踏みにじる行為は断じて許せない。
直ちにそれらの行為を中止し、今後一切、人権を無視した行為がなされないよう強く求める。
平成17年12月20日
太宰府市議会議長 村 山 弘 行
■お奨め:
■驚き:今日のエントリとはまったく関係がないが、ウィルスといえば「HIVウィルス系のエロ・スパムメール」がはやっているので、これも注意してください。
uumin3の日記:「今日のおどろき」(2005/12/26)